ホンダは「電動化戦略」において、2040年までに新車販売のすべてをEVとFCEVにする目標を掲げています。
2024年5月には新たに詳細なロードマップが発表され、「Honda 0シリーズ」の展開をはじめ、バッテリーの垂直統合型バリューチェーン構築や、次世代の生産技術であるメガキャストの導入など、本格的な構造転換が示されました。
また、テスラやBYDなどの新興勢力との競争を勝ち抜くために、10年間で10兆円を投資し、ソフトウェアや自動運転技術の進化、ユーザー体験の高度化にも注力しています。この記事では、ホンダの最新電動化戦略を正確かつ網羅的に解説します。
- ホンダのEV戦略「Honda 0シリーズ」の全貌と展開モデル
- メガキャスト・薄型バッテリーによるコスト削減の革新技術
- 10兆円投資とバリューチェーン垂直統合による成長戦略
ホンダの電動化戦略はどう変わった？2024年最新方針の要点
ホンダは、2021年に掲げた「2040年にEV・FCEV販売比率100％」という目標を、2024年の最新戦略でも変更することなく堅持しました。しかし、世界的なEV市場の成長鈍化や新興メーカーの台頭を受けて、実現に向けた具体策とスピード感がより重視されています。
以下の表に、2021年発表当初の戦略と2024年最新戦略を比較して、どこが強化されたのかを明確にまとめました。
| 項目 | 2021年戦略 | 2024年最新版 |
|---|---|---|
| EV/FCEV販売目標 | 2040年までに全車EV/FCEV化 | 変更なし（堅持） |
| 主力車種 | e:シリーズ中心 | Honda 0シリーズ（全7モデル投入予定） |
| 航続距離 | 300km前後 | 480km以上（薄型・軽量化技術導入） |
| 生産技術 | 従来ライン | メガキャスト・デジタルツイン導入 |
| 投資総額 | 未定 | 10年間で10兆円（開発・生産・ソフトに集中） |
| バッテリー戦略 | 調達中心 | 垂直統合型バリューチェーンを構築 |
| 自動運転 | 開発中 | レベル3実装を加速（2025年以降量産目標） |
このように、ホンダの電動化戦略は単なるEV化ではなく、製品、技術、UX、収益構造までも刷新する“本気の構造転換”に進化しています。特にHonda 0シリーズは、ブランド再構築の柱となるシリーズとして、今後の展開が注目されています。
「Honda 0シリーズ」とは？EVの中核を担う新ラインアップ
ホンダが2024年に正式発表した「Honda 0シリーズ」は、2040年の完全EV化を実現するための基幹EVブランドです。
“Thin, Light, and Wise.（薄く、軽く、賢く）”という新たな開発思想に基づき、EVの常識をゼロから再定義する意欲的なシリーズです。
以下の表に、Honda 0シリーズの概要と各モデルの特徴を分かりやすく整理しました。
| モデル名 | タイプ | 特徴 | 発売予定 |
|---|---|---|---|
| SALOON | フラッグシップセダン | EVならではの低床設計と開放的な室内空間、Hondaの最新UI搭載 | 2026年（北米先行） |
| SPACE-HUB | 多目的モビリティ | 家族やグループでの空間共有を重視。新しい“移動のカタチ”を提案 | 詳細未定（2030年までに投入） |
| その他5モデル | SUV、小型車など | 地域ニーズに合わせた小型〜中型EVをグローバル展開 | 順次投入（2030年までに全7モデル） |
Honda 0シリーズでは、「人間中心のデザイン」×「EV専用設計」を徹底し、M・M思想（Man Maximum, Machine Minimum）をEV時代に最適化。
さらに、OTAアップデート・ビークルOS・レベル3自動運転対応など、次世代UXと機能進化も備えた、まさにホンダのEV戦略の“ゼロ”からの挑戦です。
生産革新：メガキャストと薄型バッテリーでコスト35％削減へ
ホンダは、EVの量産における生産コストを2030年までに35％削減する目標を掲げ、その実現に向けて「メガキャスト」技術と「薄型バッテリーパック」を中核に据えた革新的な生産手法を導入しています。
以下に、それぞれの技術の特徴と導入効果を整理した表を掲載します。
| 技術名称 | 内容 | 導入効果 |
|---|---|---|
| メガキャスト | 溶けたアルミを巨大金型に一体成形し、バッテリーケースなどの大型部品を製造 | 部品点数を60→5に削減、製造工程とコストを大幅圧縮 |
| 薄型バッテリーパック | 厚さを8mm薄型化しつつ容量を維持、高密度パッケージ設計を実現 | 航続距離480km超と低床・軽量化を両立。車体設計の自由度向上 |
| フレックスセル生産方式 | 部品モジュール化＋セル方式ラインでモデル変更にも柔軟対応 | 多品種少量生産にも対応し、生産リスクを低減 |
これらの技術は、2028年に稼働予定のカナダのEV専用工場を中心に導入される予定であり、世界最高水準の生産効率と環境対応型の新工場モデルとして注目されています。
また、リアルタイムのデジタルツイン技術を組み合わせることで、部品供給の最適化や生産ラインの即時修正も可能になり、需給変動への対応力も飛躍的に向上します。
10兆円投資とEVバリューチェーンの垂直統合
ホンダは2030年度までの10年間で総額10兆円規模の投資を決定し、EV事業の本格的な収益化と成長に向けてバリューチェーン全体の垂直統合を進めています。
この取り組みは、「バッテリー自前化」「部品調達の安定化」「ソフトウェア開発」「リサイクル領域の拡大」などを通じて、長期的なコスト競争力と事業安定性を確保する戦略です。
| 投資領域 | 金額 | 内容と目的 |
|---|---|---|
| ソフトウェア開発 | 約2兆円 | ビークルOS、生成AI、コネクテッドUX、自動運転技術開発 |
| EVバリューチェーン構築 | 約2兆円 | バッテリー生産（北米LG・カナダGSユアサなど）、原材料調達、パートナー連携 |
| ものづくり領域 | 約6兆円 | EV専用工場、メガキャスト設備、e:HEV刷新、金型・開発設備投資 |
地域別バリューチェーン構築の例：
- 北米：LGエナジーソリューションと合弁で年産40GWhのバッテリー工場稼働（2025年予定）
- カナダ：GSユアサや旭化成と連携し、正極材・セパレーターを現地生産
- 日本：軽EVの投入と共に、超小型モビリティ用バッテリーの国内製造強化
さらに、ホンダはバッテリーのリユース（再利用）・リサイクルにも事業領域を広げ、一次利用後のバッテリーをエネルギー貯蔵用や再資源化する「循環型ビジネスモデル」へと発展させています。
これにより、2030年には北米でのバッテリーコストを20％以上削減売上高営業利益率5％
ホンダは、「知能化EV（スマートEV）」戦略として、車両OS・生成AI・レベル3自動運転・コネクテッドUXを軸に、EV時代にふさわしい革新的なドライビング体験を追求しています。 従来の「移動手段としての車」から、「パーソナライズされた知的モビリティ」へ。これが、Honda EVの新たなユーザー体験です。 ホンダの知能化EV戦略は、単なる機能追加にとどまりません。「移動のストレスを減らし、個人に最適化された価値を提供する」ことを目指しています。 生成AIと車載カメラの組み合わせにより、ドライバーの表情や疲労度を自動で認識。適切な休憩の提案やリラックス音楽の再生など、運転中の心理的ケアにも対応しています。 また、全システムがアップデート可能な「ソフトウェア定義型モビリティ（SDV）」として、車両が進化し続ける点も大きな魅力です。 ホンダの電動化戦略は、2040年に向けた「EV/FCEV販売比率100％」という明確な目標のもと、商品・生産・技術・UX・財務のすべてを再設計する野心的な挑戦です。 2024年時点での取り組みでは、「Honda 0シリーズ」によるEV製品戦略、「メガキャスト・薄型バッテリー」を軸にした生産革新、そして10兆円規模の戦略的投資によるバリューチェーンの垂直統合が進行中です。 ホンダが目指す未来は、「カーボンニュートラル社会」の実現だけでなく、“自由な移動の喜び”を再定義するEV体験の創出にあります。 今後の鍵となるのは、EV単体での収益化（ROS5％）と世界市場でのユーザー獲得。その成否が、ホンダの次の100年を左右すると言えるでしょう。
ユーザー体験を革新する「知能化EV」戦略
技術領域
機能・特徴
ユーザーへの価値
ビークルOS
Honda独自開発のE&Eアーキテクチャ上で稼働。SoCにAI搭載
車両の知能化、OTAアップデート、機能拡張
生成AI
ドライバーの状態や同乗者の属性をリアルタイムに解析し提案
子ども向け音楽・ドライブルートの提案・疲労検知など
レベル3自動運転
高速道路走行中に「目を離せる運転」が可能に
運転中に映像視聴や休息ができる、新しい移動空間
UX最適化
データ連携によるサービス提案（車両診断・点検予約など）
Hondaアプリを通じて常にパーソナライズされた体験が可能
ホンダ 電動化 戦略の未来展望と課題【まとめ】
ホンダの強み
今後の課題
グローバルで支持されるブランド力と品質信頼性
EV市場における後発のポジションからの追い上げ
二輪・四輪の総合モビリティ展開とM・M思想
海外（特に北米・中国）での販売拡大とシェア確保
メガキャストやデジタルツインなど最新生産技術の導入
EV価格競争におけるコスト最適化の持続性
生成AI・レベル3自動運転によるUX革新
サイバーセキュリティや法規制対応の強化
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